製造間接費差異の図解分析

数式 a x b は、下図のように、面積として示すことができる。



　
　原価差異の一つである製造間接費差異（原価差異）の総額は、（実際発生額 - 標準配賦額）の算式として求められ、その総額を3分法で示すと以下のように分類される。
　 　
　標準原価計算において、変動予算を用いて製造間接費差異を分析すると、①予算差異・②能率差異・③操業度差異に3分される。　　以下に一般式を示す。

①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間）

②能率差異： 変動予算額（対実際時間） - 変動予算額（対標準時間）

③操業度差異：変動予算額（対標準時間） - 標準配賦額

　これを図に示すと、次のように面積として表示される。

　緑色の部分は、標準配賦額（製造間接費における標準原価に相当する）であるので、この部分を除いた色付きの部分が”製造間接費差異”を示す。
　（図の中の数値は、以下の例題に使用されている数値である。）




以下、上図の面積（ ①・②・③ ）で表示された製造間接費差異の3分法について解説する。

（変動費とは何か）：変動費とは、操業度の増減に応じて、比例的に変動する費用のことである。操業度の単位は、”作業時間”が一番多いようである。”製品製造量”或いは”製品製造数”を操業度の単位とすることもある。こんなところから、操業度とは何かを推定してください。材料費が変動費の典型であるが、製造間接費では電力料(1Kwh当たりの単価 x 使用電力量)の類である。但し電力料金の基本料は固定費に属する。

（固定費とは何か）：固定費とは、操業度の増減にかかわらず、不変で常に発生する一定費用のことである。電力料の基本料の類である。

******************************************************************************************************
　
変動予算を用いた製造間接費差異を、以下の例題を基に、予算差異・能率差異・操業度差異に分解・図説する。

変動予算とは、操業度（この例題の場合は、作業時間）に対応する費用予算額であり、以下のようになる。
変動予算額（対実際時間）= （実際時間 X 変動費配賦率 ）+ 固定費用
変動予算額（対標準時間）= （標準時間 X 変動費配賦率） + 固定費用

なぜ配賦率というのか　：　製造間接費は電力料・ガス代・水道料金・消耗品費・保険料・減価償却費等の複数費目から成り、単一費目ではない。これが電力料だけといった単一費目であったなら、”時間当たりの料金”といったような単位で、材料費や労務費と同じ扱いがされたであろう。製造間接費は複数費目から成るが故に、”配賦率”という時間当たりの費用を製品に負荷する単位を設けたのである。

　例題の要素を以下に述べ、変動予算を導く。
基準操業度　：　直接作業時間 3,500 時間 （操業度100%）とし、この時の変動費総額・固定費総額は次の通りとする。
変動費総額　：　700,000 従って、変動費配賦率 700,000 ÷ 3,500 = 200
固定費総額　：　455,000 従って、固定費配賦率 455,000 ÷ 3,500 = 130

基準操業度とは、操業度の単位を「作業時間」に取るなら、設備資源を100%稼動させた時に発生する(要する)作業時間（操業）を指すものであり、固定費を製品に配賦する基準である操業度ということになる。通常は予算設定時の作業時間で表す。予算作業時間と言ってもいい。1日8時間、月20日労働をするとして、一人当たり の月間作業時間は、160 時間が可能ということになる。 従って、20人の工場では、20x160=3,200 時間が、月間の基準操業度ということになる。 これに対して、欠勤・早退等があると、実際作業時間は、3,000 時間といった具合になる。なお、これらの数値は以下の例題とは無関係です。）
　
　実際生産量から算出した作業時間要素は、以下の通りとする。
実際作業時間　：　3,070 時間
標準作業時間　：　3,000 時間（これに対し実際時間は3,070時間であるから、70時間は無駄時間であったということである。）

費用の実際発生額　：　1,105,840
標準配賦額　：　( 200 + 130 ) X 3,000 = 990,000
（製造間接費においては標準原価＝標準配賦額 である）

この条件で、予算差異・能率差異・操業度差異を算出し、図解を試みる。

上記の要件から変動予算額を算出します。
変動予算額（対実際時間）：　3,070 X 200 + 455,000 = 1,069,000
変動予算額（対標準時間）：　3,000 X 200 + 455,000 = 1,055,000

（ 1 ）基準操業度 3,500 時間における、変動予算額（対基準操業度）は下図の面積で示される。

　　　 これ以降の図は全て、費用額（配賦率 X 時間）を面積（色付の部分）で示している。




（ 2 )実際時間 3,070 時間に対する変動予算額（対実際時間）は下図の面積（色付の部分）で示される。

　固定費は、「固定費」というくらいであるから、一定である。（と、仮定する。以下「固定費」は常に一定とする。固定費が変化する場合も当然あるが、これは次講に記述されています。）



( 3 ）標準時間 3,000 時間に対する変動予算額（対標準時間）は下図の面積（色付の部分）で示される。




（ 4 ）費用の実際発生額は下図の面積で示される。：色付きの部分全てです。

　赤の部分は、実際発生額により、増加した変動比率である。
(実際発生額 1,105,840 - 変動予算額(対実際時間) 1,069,000) ÷ 実際時間 3,070 = 増加変動比率 12
　この 12 という数値は結果としてそうなったということです。例えば、電力料金の1時間当たりの料金が、当初予定していたよりも 12円 値上がりしたような場合です。
(本当は、1Kwh当たりの料金で電気料金は計算するが、この際は捨象する)





（　5　）帰結：差異分析図

（ 4 ）の図に、標準配賦額（緑色の部分 ： 標準原価を意味する）を当て嵌めると下図のようになる。
　色が付いている部分から、緑色の部分を除くと、”差異総額”が示される。
　
この”差異総額”を、①予算差異・②能率差異・③操業度差異 に分解してある。
（第1法）と（第2法）に分けて図示し、各々について図の直後に、3分法の差異の”一般式”を示してある。
この面積図と ”一般式” が一致するのが、見て取れます。

（第1法）と（第2法）の違いは、”能率差異”と”操業度差異”の大きさにある。
これは、（第2法）の「②の2」の部分が、”能率差異”に属するか、”操業度差異”に属するかの違いである。


（ 第1法 ）


（第1法）の差異分析を ”一般式” で示す。　上図と算式内容が一致します。
①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間）

②能率差異： 変動予算額（対実際時間） - 変動予算額（対標準時間）

③操業度差異：変動予算額（対標準時間） - 標準配賦額

　この数式に、例題の数値を当てはめると、次のようになる。

差異総額 ： 1,105,840 - 990,000 = 115,840（借方）

予算差異 ： 1,105,840 - 1,069,000 = 36,840（借方）
能率差異 ： 1,069,000 - 1,055,000 = 14,000（借方）
操業度差異 ： 1,055,000 - 990,000 = 65,000（借方）



（ 第2法 ）


（第2法）の差異分析を ”一般式” で示す。　上図と算式内容が一致します。
①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間） [ 第1法と同じである ]

②能率差異：（標準配賦率 X 実際時間） - 標準配賦額
[ 能率差異は、「②の1」と「②の2」を加えた部分である ]

③操業度差異：変動予算額（対実際時間） - （標準配賦率 X 実際時間）

　この数式に、例題の数値を当てはめると、次のようになる。

差異総額 ： 1,105,840 - 990,000 = 115,840（借方）

予算差異 ： 1,105,840 - 1,069,000 = 36,840（借方）
能率差異 ： 1,013,100 - 990,000 = 23,100（借方）
操業度差異 ： 1,069,000 - 1,013,100 = 55,900（借方）

製造間接費差異の図解（その2）に続く。
”次講”　では、これまでのことを踏まえて、製造間接費差異が材料費差異・労務費差異と同じ概念になることを説明する。

（　”次講” へ行くには下記アドレスにマウスを当ててクリックして下さい。
　或いは右欄最上部 ”過去の題目” から選択して、クリックして下さい。　）

http://simonp.blog.fc2.com/blog-entry-2.html






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数式 a x b は、下図のように、面積として示すことができる。



　
　原価差異の一つである製造間接費差異（原価差異）の総額は、（実際発生額 - 標準配賦額）の算式として求められ、その総額を3分法で示すと以下のように分類される。
　 　
　標準原価計算において、変動予算を用いて製造間接費差異を分析すると、①予算差異・②能率差異・③操業度差異に3分される。　　以下に一般式を示す。

①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間）

②能率差異： 変動予算額（対実際時間） - 変動予算額（対標準時間）

③操業度差異：変動予算額（対標準時間） - 標準配賦額

　これを図に示すと、次のように面積として表示される。

　緑色の部分は、標準配賦額（製造間接費における標準原価に相当する）であるので、この部分を除いた色付きの部分が”製造間接費差異”を示す。
　（図の中の数値は、以下の例題に使用されている数値である。）




以下、上図の面積（ ①・②・③ ）で表示された製造間接費差異の3分法について解説する。

（変動費とは何か）：変動費とは、操業度の増減に応じて、比例的に変動する費用のことである。操業度の単位は、”作業時間”が一番多いようである。”製品製造量”或いは”製品製造数”を操業度の単位とすることもある。こんなところから、操業度とは何かを推定してください。材料費が変動費の典型であるが、製造間接費では電力料(1Kwh当たりの単価 x 使用電力量)の類である。但し電力料金の基本料は固定費に属する。

（固定費とは何か）：固定費とは、操業度の増減にかかわらず、不変で常に発生する一定費用のことである。電力料の基本料の類である。

******************************************************************************************************
　
変動予算を用いた製造間接費差異を、以下の例題を基に、予算差異・能率差異・操業度差異に分解・図説する。

変動予算とは、操業度（この例題の場合は、作業時間）に対応する費用予算額であり、以下のようになる。
変動予算額（対実際時間）= （実際時間 X 変動費配賦率 ）+ 固定費用
変動予算額（対標準時間）= （標準時間 X 変動費配賦率） + 固定費用

なぜ配賦率というのか　：　製造間接費は電力料・ガス代・水道料金・消耗品費・保険料・減価償却費等の複数費目から成り、単一費目ではない。これが電力料だけといった単一費目であったなら、”時間当たりの料金”といったような単位で、材料費や労務費と同じ扱いがされたであろう。製造間接費は複数費目から成るが故に、”配賦率”という時間当たりの費用を製品に負荷する単位を設けたのである。

　例題の要素を以下に述べ、変動予算を導く。
基準操業度　：　直接作業時間 3,500 時間 （操業度100%）とし、この時の変動費総額・固定費総額は次の通りとする。
変動費総額　：　700,000 従って、変動費配賦率 700,000 ÷ 3,500 = 200
固定費総額　：　455,000 従って、固定費配賦率 455,000 ÷ 3,500 = 130

基準操業度とは、操業度の単位を「作業時間」に取るなら、設備資源を100%稼動させた時に発生する(要する)作業時間（操業）を指すものであり、固定費を製品に配賦する基準である操業度ということになる。通常は予算設定時の作業時間で表す。予算作業時間と言ってもいい。1日8時間、月20日労働をするとして、一人当たり の月間作業時間は、160 時間が可能ということになる。 従って、20人の工場では、20x160=3,200 時間が、月間の基準操業度ということになる。 これに対して、欠勤・早退等があると、実際作業時間は、3,000 時間といった具合になる。なお、これらの数値は以下の例題とは無関係です。）
　
　実際生産量から算出した作業時間要素は、以下の通りとする。
実際作業時間　：　3,070 時間
標準作業時間　：　3,000 時間（これに対し実際時間は3,070時間であるから、70時間は無駄時間であったということである。）

費用の実際発生額　：　1,105,840
標準配賦額　：　( 200 + 130 ) X 3,000 = 990,000
（製造間接費においては標準原価＝標準配賦額 である）

この条件で、予算差異・能率差異・操業度差異を算出し、図解を試みる。

上記の要件から変動予算額を算出します。
変動予算額（対実際時間）：　3,070 X 200 + 455,000 = 1,069,000
変動予算額（対標準時間）：　3,000 X 200 + 455,000 = 1,055,000

（ 1 ）基準操業度 3,500 時間における、変動予算額（対基準操業度）は下図の面積で示される。

　　　 これ以降の図は全て、費用額（配賦率 X 時間）を面積（色付の部分）で示している。




（ 2 )実際時間 3,070 時間に対する変動予算額（対実際時間）は下図の面積（色付の部分）で示される。

　固定費は、「固定費」というくらいであるから、一定である。（と、仮定する。以下「固定費」は常に一定とする。固定費が変化する場合も当然あるが、これは次講に記述されています。）



( 3 ）標準時間 3,000 時間に対する変動予算額（対標準時間）は下図の面積（色付の部分）で示される。




（ 4 ）費用の実際発生額は下図の面積で示される。：色付きの部分全てです。

　赤の部分は、実際発生額により、増加した変動比率である。
(実際発生額 1,105,840 - 変動予算額(対実際時間) 1,069,000) ÷ 実際時間 3,070 = 増加変動比率 12
　この 12 という数値は結果としてそうなったということです。例えば、電力料金の1時間当たりの料金が、当初予定していたよりも 12円 値上がりしたような場合です。
(本当は、1Kwh当たりの料金で電気料金は計算するが、この際は捨象する)





（　5　）帰結：差異分析図

（ 4 ）の図に、標準配賦額（緑色の部分 ： 標準原価を意味する）を当て嵌めると下図のようになる。
　色が付いている部分から、緑色の部分を除くと、”差異総額”が示される。
　
この”差異総額”を、①予算差異・②能率差異・③操業度差異 に分解してある。
（第1法）と（第2法）に分けて図示し、各々について図の直後に、3分法の差異の”一般式”を示してある。
この面積図と ”一般式” が一致するのが、見て取れます。

（第1法）と（第2法）の違いは、”能率差異”と”操業度差異”の大きさにある。
これは、（第2法）の「②の2」の部分が、”能率差異”に属するか、”操業度差異”に属するかの違いである。


（ 第1法 ）


（第1法）の差異分析を ”一般式” で示す。　上図と算式内容が一致します。
①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間）

②能率差異： 変動予算額（対実際時間） - 変動予算額（対標準時間）

③操業度差異：変動予算額（対標準時間） - 標準配賦額

　この数式に、例題の数値を当てはめると、次のようになる。

差異総額 ： 1,105,840 - 990,000 = 115,840（借方）

予算差異 ： 1,105,840 - 1,069,000 = 36,840（借方）
能率差異 ： 1,069,000 - 1,055,000 = 14,000（借方）
操業度差異 ： 1,055,000 - 990,000 = 65,000（借方）



（ 第2法 ）


（第2法）の差異分析を ”一般式” で示す。　上図と算式内容が一致します。
①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間） [ 第1法と同じである ]

②能率差異：（標準配賦率 X 実際時間） - 標準配賦額
[ 能率差異は、「②の1」と「②の2」を加えた部分である ]

③操業度差異：変動予算額（対実際時間） - （標準配賦率 X 実際時間）

　この数式に、例題の数値を当てはめると、次のようになる。

差異総額 ： 1,105,840 - 990,000 = 115,840（借方）

予算差異 ： 1,105,840 - 1,069,000 = 36,840（借方）
能率差異 ： 1,013,100 - 990,000 = 23,100（借方）
操業度差異 ： 1,069,000 - 1,013,100 = 55,900（借方）

製造間接費差異の図解（その2）に続く。
”次講”　では、これまでのことを踏まえて、製造間接費差異が材料費差異・労務費差異と同じ概念になることを説明する。

（　”次講” へ行くには下記アドレスにマウスを当ててクリックして下さい。
　或いは右欄最上部 ”過去の題目” から選択して、クリックして下さい。　）

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数式 a x b は、下図のように、面積として示すことができる。



　
　原価差異の一つである製造間接費差異（原価差異）の総額は、（実際発生額 - 標準配賦額）の算式として求められ、その総額を3分法で示すと以下のように分類される。
　 　
　標準原価計算において、変動予算を用いて製造間接費差異を分析すると、①予算差異・②能率差異・③操業度差異に3分される。　　以下に一般式を示す。

①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間）

②能率差異： 変動予算額（対実際時間） - 変動予算額（対標準時間）

③操業度差異：変動予算額（対標準時間） - 標準配賦額

　これを図に示すと、次のように面積として表示される。

　緑色の部分は、標準配賦額（製造間接費における標準原価に相当する）であるので、この部分を除いた色付きの部分が”製造間接費差異”を示す。
　（図の中の数値は、以下の例題に使用されている数値である。）




以下、上図の面積（ ①・②・③ ）で表示された製造間接費差異の3分法について解説する。

（変動費とは何か）：変動費とは、操業度の増減に応じて、比例的に変動する費用のことである。操業度の単位は、”作業時間”が一番多いようである。”製品製造量”或いは”製品製造数”を操業度の単位とすることもある。こんなところから、操業度とは何かを推定してください。材料費が変動費の典型であるが、製造間接費では電力料(1Kwh当たりの単価 x 使用電力量)の類である。但し電力料金の基本料は固定費に属する。

（固定費とは何か）：固定費とは、操業度の増減にかかわらず、不変で常に発生する一定費用のことである。電力料の基本料の類である。

******************************************************************************************************
　
変動予算を用いた製造間接費差異を、以下の例題を基に、予算差異・能率差異・操業度差異に分解・図説する。

変動予算とは、操業度（この例題の場合は、作業時間）に対応する費用予算額であり、以下のようになる。
変動予算額（対実際時間）= （実際時間 X 変動費配賦率 ）+ 固定費用
変動予算額（対標準時間）= （標準時間 X 変動費配賦率） + 固定費用

なぜ配賦率というのか　：　製造間接費は電力料・ガス代・水道料金・消耗品費・保険料・減価償却費等の複数費目から成り、単一費目ではない。これが電力料だけといった単一費目であったなら、”時間当たりの料金”といったような単位で、材料費や労務費と同じ扱いがされたであろう。製造間接費は複数費目から成るが故に、”配賦率”という時間当たりの費用を製品に負荷する単位を設けたのである。

　例題の要素を以下に述べ、変動予算を導く。
基準操業度　：　直接作業時間 3,500 時間 （操業度100%）とし、この時の変動費総額・固定費総額は次の通りとする。
変動費総額　：　700,000 従って、変動費配賦率 700,000 ÷ 3,500 = 200
固定費総額　：　455,000 従って、固定費配賦率 455,000 ÷ 3,500 = 130

基準操業度とは、操業度の単位を「作業時間」に取るなら、設備資源を100%稼動させた時に発生する(要する)作業時間（操業）を指すものであり、固定費を製品に配賦する基準である操業度ということになる。通常は予算設定時の作業時間で表す。予算作業時間と言ってもいい。1日8時間、月20日労働をするとして、一人当たり の月間作業時間は、160 時間が可能ということになる。 従って、20人の工場では、20x160=3,200 時間が、月間の基準操業度ということになる。 これに対して、欠勤・早退等があると、実際作業時間は、3,000 時間といった具合になる。なお、これらの数値は以下の例題とは無関係です。）
　
　実際生産量から算出した作業時間要素は、以下の通りとする。
実際作業時間　：　3,070 時間
標準作業時間　：　3,000 時間（これに対し実際時間は3,070時間であるから、70時間は無駄時間であったということである。）

費用の実際発生額　：　1,105,840
標準配賦額　：　( 200 + 130 ) X 3,000 = 990,000
（製造間接費においては標準原価＝標準配賦額 である）

この条件で、予算差異・能率差異・操業度差異を算出し、図解を試みる。

上記の要件から変動予算額を算出します。
変動予算額（対実際時間）：　3,070 X 200 + 455,000 = 1,069,000
変動予算額（対標準時間）：　3,000 X 200 + 455,000 = 1,055,000

（ 1 ）基準操業度 3,500 時間における、変動予算額（対基準操業度）は下図の面積で示される。

　　　 これ以降の図は全て、費用額（配賦率 X 時間）を面積（色付の部分）で示している。




（ 2 )実際時間 3,070 時間に対する変動予算額（対実際時間）は下図の面積（色付の部分）で示される。

　固定費は、「固定費」というくらいであるから、一定である。（と、仮定する。以下「固定費」は常に一定とする。固定費が変化する場合も当然あるが、これは次講に記述されています。）



( 3 ）標準時間 3,000 時間に対する変動予算額（対標準時間）は下図の面積（色付の部分）で示される。




（ 4 ）費用の実際発生額は下図の面積で示される。：色付きの部分全てです。

　赤の部分は、実際発生額により、増加した変動比率である。
(実際発生額 1,105,840 - 変動予算額(対実際時間) 1,069,000) ÷ 実際時間 3,070 = 増加変動比率 12
　この 12 という数値は結果としてそうなったということです。例えば、電力料金の1時間当たりの料金が、当初予定していたよりも 12円 値上がりしたような場合です。
(本当は、1Kwh当たりの料金で電気料金は計算するが、この際は捨象する)





（　5　）帰結：差異分析図

（ 4 ）の図に、標準配賦額（緑色の部分 ： 標準原価を意味する）を当て嵌めると下図のようになる。
　色が付いている部分から、緑色の部分を除くと、”差異総額”が示される。
　
この”差異総額”を、①予算差異・②能率差異・③操業度差異 に分解してある。
（第1法）と（第2法）に分けて図示し、各々について図の直後に、3分法の差異の”一般式”を示してある。
この面積図と ”一般式” が一致するのが、見て取れます。

（第1法）と（第2法）の違いは、”能率差異”と”操業度差異”の大きさにある。
これは、（第2法）の「②の2」の部分が、”能率差異”に属するか、”操業度差異”に属するかの違いである。


（ 第1法 ）


（第1法）の差異分析を ”一般式” で示す。　上図と算式内容が一致します。
①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間）

②能率差異： 変動予算額（対実際時間） - 変動予算額（対標準時間）

③操業度差異：変動予算額（対標準時間） - 標準配賦額

　この数式に、例題の数値を当てはめると、次のようになる。

差異総額 ： 1,105,840 - 990,000 = 115,840（借方）

予算差異 ： 1,105,840 - 1,069,000 = 36,840（借方）
能率差異 ： 1,069,000 - 1,055,000 = 14,000（借方）
操業度差異 ： 1,055,000 - 990,000 = 65,000（借方）



（ 第2法 ）


（第2法）の差異分析を ”一般式” で示す。　上図と算式内容が一致します。
①予算差異： 実際発生額 - 変動予算額（対実際時間） [ 第1法と同じである ]

②能率差異：（標準配賦率 X 実際時間） - 標準配賦額
[ 能率差異は、「②の1」と「②の2」を加えた部分である ]

③操業度差異：変動予算額（対実際時間） - （標準配賦率 X 実際時間）

　この数式に、例題の数値を当てはめると、次のようになる。

差異総額 ： 1,105,840 - 990,000 = 115,840（借方）

予算差異 ： 1,105,840 - 1,069,000 = 36,840（借方）
能率差異 ： 1,013,100 - 990,000 = 23,100（借方）
操業度差異 ： 1,069,000 - 1,013,100 = 55,900（借方）

製造間接費差異の図解（その2）に続く。
”次講”　では、これまでのことを踏まえて、製造間接費差異が材料費差異・労務費差異と同じ概念になることを説明する。

（　”次講” へ行くには下記アドレスにマウスを当ててクリックして下さい。
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原価差異における「有利差異」・「不利差異」を述べる前に、「原価差異」と「その処理」を理解しておく必要があります。

(　1　）原価差異とは何か

原価差異とは標準原価計算を前提としている。
実際原価・標準原価・原価差異の関係は、次の算式で表示される
実際原価　=　標準原価　+　原価差異
従って、原価差異　=　実際原価　-　標準原価　である。

（原価差異　＝　標準原価　-　実際原価　という算式を見かけるが、これは明らかに間違いである）

「実際原価」も「標準原価」も、数値は常にプラスである。
これに対して、「原価差異」はプラスの時もあり、マイナスの時もある。

例を示してみる。
標準原価を100とした時、実際原価が130であった場合、実際原価　=　標準原価　+　原価差異　の算式は次のようになる。

130 = 100 + 30

また実際原価が80であった場合は、この算式は次のようになる。

　80 = 100 + ( - 20 )

このように、原価差異の値は、プラスにもマイナスにも成り得る。


（　2　）「原価差異」の処理

　実際原価が真実の原価と考える立場からは、標準原価で表されている「仕掛品」・「製品」・「売上原価」を
実際原価に戻す（引き直す）為に、原価差異も最終的には「製品」・「仕掛品」・「売上原価」に配賦しなければならない。（本稿では、標準原価が真実の原価であるという立場には立っておらず、その件には言及しておりません）

「原価差異」を配賦する直前の、貸借対照表では「仕掛品」・「製品」は標準原価で表されており、
損益計算書でも「売上原価」はやはり標準原価で表されている。

「原価差異」を配賦するとは、原価差異を「仕掛品」・「製品」・「売上原価」に賦課するということであり、
実際原価に戻す（引き直す）ことを意味する。

（　3　）*** 原価計算基準における「原価差異」の取扱い　***
　（「原価差異」とは、B/S勘定に賦課するべきなのか、P/L勘定に賦課するべきなのか）

「原価計算基準」では、僅少の場合は「売上原価」に賦課する、つまりP/L勘定に賦課すると謳っています。
では、僅少でない場合はどうなるのか。
P/L勘定である「売上原価」とB/S勘定である「期末棚卸資産」に配賦することになります。

---

つまり、「僅少」の場合は、重要性或いは便宜性に鑑みて、「売上原価」に賦課するとしたもので
本来的にはどうなのか。
「原価差異」は、「売上原価」と「期末棚卸資産」に配賦することが、理論的には正しい。
何故か。「僅少」の場合は、便宜性を考慮しているだけで、理論的ではないからです。
大体において、何を以って「僅少」というのか甚だ不可解です。
手計算なら配賦計算に多大な時間が割かれるが、コンピュータ使用が当たり前の現在では、「僅少」云々は考える必要はありません。

（　4　）本論の「有利差異」・「不利差異」に入ります。

この言葉は、英語の「Favorable Variance」と「Unfavorable Variance」の直訳です。
有利差異 ：　Favorable Variance
不利差異 ：　Unfavorable Variance
「有利差異」・「不利差異」の語は、日本語としては意味を表しておらず、何のことか不可解な言葉になっています。

（　5　）「有利差異」・「不利差異」の意味合いは何か

実際原価が標準原価よりも費用(cost) が少なかった場合は、「有利差異」を表す。
実際原価 < 標準原価　の場合です。
原価差異 = 実際原価 - 標準原価 ですから、原価差異 < 0 となります。
つまり原価差異 < 0 の時、「有利差異」と呼称しています。

実際原価が標準原価よりも費用(cost) が多かった場合は、「不利差異」を表す。
実際原価 > 標準原価　の場合です。
前述と同じ考えで、　原価差異 > 0 となります。
つまり原価差異 > 0 の時、「不利差異」と呼称しています。

---

標準原価を基準にして、実際原価がこれよりも少ないと「有利」、或いは多いと「不利」といっているだけです。
原価差異 < 0 の時、「有利差異」と言い、原価差異 > 0 の時、「不利差異」と言っているわけです。

実際原価が真実の原価と考える立場からは、標準原価を基に実際原価に戻した時（引き直した時）、
「Favorable Variance（有利差異）」の場合、標準原価に比して実際原価が減少し
「Unfavorable Variance（不利差異）」の場合、標準原価に比して実際原価が増加するということです。

（　6　）簡単な具体例を以下に示します。

実際原価は170
標準原価は140とすると
原価差異は 170 - 140 = 30
この場合は、借方差異（原価差異の残高が借方に現れるから）で不利差異となります。
実際原価が標準原価より多かったからです。

実際原価は120
標準原価は250とすると
原価差異は 120 - 250 = ▲130
この場合は、貸方差異（原価差異の残高が貸方に現れるから）で有利差異となります。
実際原価が標準原価より少なかったからです。
数値が”マイナス”だから「不利差異」だと思うのは、日本語のイメージに惑わされているだけです。

　”マイナス”は、これを直訳すると”負”であり、「不利差異」の”不利”も”負”のイメージを連想させる。
だが、原価差異の値が”マイナス”というのは、「有利差異」であり、「不利差異」ではない。
これはもとより、このような日本語の”負”のイメージを持った”不利”という言葉を、”Unfavorable Variance”　に当てはめたのが宜しくなかったわけで、語彙不足の感は免れない。
そのために、原価差異がマイナスだから、「不利差異」であるという誤った認識を与えがちである。
原価差異がマイナスの場合（Favorable Variance）は、「原価低減差異」とでもした方がまだよかったと思われる。


　同様に、「プラス」は直訳すると”正”であり、「有利差異」の”有利”も”正”のイメージを連想させる。
だが、原価差異の値が”プラス”というのは、「不利差異」であり、「有利差異」ではない。
これもまた、このような日本語の”正”のイメージを持った”有利”という言葉を、”Favorable Variance”　に当てはめたのが宜しくなかったわけである。
そのために、原価差異がプラスだから、「有利差異」であるという誤った認識を与えがちである。
これも原価差異がプラスの場合（Unfavorable Variance）は、「原価増加差異」とでもすべきではなかったのかと思われる。

（　7　）「有利差異」・「不利差異」の要旨

　あくまで標準原価が基準なのです。「有利差異」・「不利差異」は次のような語に置き換えると理解しやすいでしょう。
「Favorable Variance」はプラス差異(標準原価に比して原価が減少し、企業に有利（プラス）にはたらく)
「Unfavorable Variance」はマイナス差異(標準原価に比し原価が増加し、企業に不利（マイナス）にはたらく)

　原価差異は一義的には仕掛品・製品と同じく B/S （P/Lのこともある）の借方勘定に集約され、最後は売上原価に配賦されるので　P/L の借方勘定である事がいえます。いづれにしても原価差異は借方勘定なのです。
　
つまり実際原価が標準原価に比して、増加するなら「借方差異」であり、逆に減少するなら「貸方差異」ということです。
（原価差異勘定の借方に残高がある時は、原価差異 > 0 で「借方差異」（不利差異）と称し、
　原価差異勘定の貸方に残高がある時は、原価差異 < 0 で「貸方差異」（有利差異）と称しているだけです）

（　8　）「原価差異」の勘定間の流れ図

　これ以降は、「有利差異」・「不利差異」の説明には直接関係が無いが、「原価差異」の配賦の様子を
関係勘定間の流れと一緒に示したものである。

製品製造に関する勘定科目は、仕掛品、製品、売上原価　というようにその勘定形態を変える。
製品と仕掛品はB/S 勘定である。売上原価はP/L勘定である。
両方とも借方勘定である。




実際原価が真実の原価と考える立場からは
実際原価に戻す（引き直す）為に、原価差異も最終的には「仕掛品」・「製品」・「売上原価」に配賦しなければならない。

（　8　）-①　標準原価と原価差異の勘定間の流れを纏めると、以下の図になる。
「受入価格差異」は考慮に入れていません。
（実線矢印は標準原価を示し、点線矢印は原価差異の流れを示す）
　極太矢印は原価差異の抜き出しを示す。　




注①　実際原価が仕掛品勘定の借方に記入される。
　　　標準原価が仕掛品勘定の貸方に記入される。

　　　製品勘定・売上原価勘定の借方・貸方には標準原価が記入される。
　　　つまり、製品勘定以下は、全て標準原価が記入されるということである。

注②　”仕掛品”勘定から”原価差異”が一旦”原価差異”勘定へ集められる。（極太矢印）
　　　この結果”仕掛品”勘定の残高は標準原価になる。
　　　その後”原価差異”は、月末に”仕掛品”・”製品”・”売上原価”の各勘定へ、配賦される。

注③　月末或いは期末に原価差異の配賦（点線矢印）
　　　配賦される前の段階の”仕掛品”・”製品”・”売上原価”の各勘定の残高は
　　　標準原価で示されている。

（　8　）-②　原価差異の（配賦基準）
原価差異の内、「材料費差異」は、期末に仕掛品残高・製品残高及び
売上原価に含まれる材料種別「標準材料費」に応じて配賦する

「労務費差異」・「製造間接費差異」は期末に仕掛品残高・製品残高及び
売上製品数量（売上原価）の「標準操業度」（通常は標準作業時間）に応じて配賦する

---

「受入価格差異」の取扱いについて

「材料費差異」は「価格差異」と「数量差異」から成るが、「価格差異」を「受入価格差異」として、
材料を仕入した時点で把握している時は、材料勘定の借方・貸方とも標準原価で記入される。

従って、期末に実際原価に戻す（引き直す）時は、仕掛品残高・製品残高・売上原価の
3勘定に「材料」勘定を加えた4勘定に、「受入価格差異」を配賦する必要がある。







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　実効税率とは、課税所得に対する法人税、住民税、事業税の割合を示す。
英語の ”Effective Tax Rate” の翻訳である。
　　
実効税率の一般式を導いてみる。
[ 実効税率の定義は、次の数式で示される。 ]

　この式の「税引前利益」とは何か。
　完全に同じ取引を行った2社があったとすれば、各々の会社の「税引前利益」は一致するはずである。
ところが実際は、この2社の「税引前利益」は、異なる数値になるのが常である。
何故なら、各社の経理責任者の判断が違うからである。
　
　従って、各企業が作成する企業会計上の「税引前利益」は、「実効税率」を計算する数式の「税引前利益」
ではないことになる。　
数式である限りは、常に同じ値が要求される。

　この「税引前利益」は、税法上の「税引前利益」である。
ところが、税法には「税引前利益」の明確な定義は無い。殆どの人が、漠然としたイメージしか持っていないと思う。

　税法上の「税引前利益」は、以下のようになる。
税法上の「税引前利益」 = 課税所得 + 事業税

(注)： 「課税所得」とは、各社の「企業所得（利益）」に、「加算」「減算」という税務上の調整を加えた
　　　　数値である。
　　　　この数値に税率を掛けると、税金が計算される。　
　　　　上記の2社のように同じ取引の場合、「課税所得」は、同じにならなければならない。

　　　課税所得は、事業税が費用として差引かれているので、事業税が差引かれる前の「税引前」
　　　に戻すために加算する。

　上記の数式に、「税引前利益」 =　課税所得 + 事業税　を当てはめると以下のようになる。
　

***(注)***
住民税 = 法人税 x 住民税率
　　　　　 = 課税所得x法人税率x住民税率

この段階で、分母と分子を、各々「課税所得」で割る（つまり1で割る）と、次のようになる。







　　　　　　　　　=　法人税率 + (法人税率 x 住民税率) + 事業税率

---

　　　　　　　　　=　1　+　事業税率

---

　この結果、実効税率の一般式は次のように導かれる。



　何がどう変わったのか。
　当初の算式は、分子は税金額であり、分母は利益金額であった。その”金額”が一般式の帰結では
”税率”に変わっている。
　このことは、実効税率は、税率さえ判れば計算できることを示している。つまり、実際の税金計算は期末決算期後でないと計算ができないが、実効税率そのものは期首の段階で算定できることを表している。





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